がん保険を選ぶ際にチェックするべきポイントについて解説!
がんは日本人の3大疾病の一つであり、2人に1人ががんにかかるといわれています。また、がんの治療には抗がん剤治療のほか、放射線治療などを行うことがありますが、すぐに社会復帰できないことから、経済的不安を覚える方も少なくありません。そこで、万一のときに安心のがん保険を選ぶポイントについて解説します。
がん保険とは?
がん保険とは、がんに特化した保険のことであり、がんと診断されると診断給付金をもらえたり、入院や通院に回数に応じて保険金が支払われたりするというものです。がん保険の一般的な保障内容は診断給付金、入院給付金、通院給付金、手術給付金、そしてがん先進医療給付金です。
診断給付金とは医師よりがんと診断された段階で支払われる保険金であり、50万円~200万円が目安となります。がんの治療は長期化することが多いので、生活を支える重要な保険金といえるでしょう。
また、入院給付金は治療のために入院した場合に支払われます。入院給付金は日額計算されるので、入院日数×保険料分が支払われることが一般的です。
そして、通院給付金はがん治療のために通院した際に支払われます。また、手術給付金はがん治療のために手術した場合に一時金が支払われる仕組みです。
そのほか、がん先進医療保険給付金は先進医療を受けたときに支払われる給付金です。先進医療はがん治療に効果のある治療法が行われることが多いですが、健康保険適用外なので全額自己負担となってしまいます。
高額な治療だと数千万円以上かかることがあるので、治療を受けられない人も少なくありません。しかし、先進医療給付金があれば、先進医療分を保険でカバーしてくれるので、経済的な負担を気にせずに高度な医療を受けられます。
がん保険と医療保険の違いとは?
がん保険と医療保険は似ているようですが、実際はそれぞれ明確に異なる保険商品です。
まず、医療保険というのは怪我や病気など、幅広く保障するものです。そのため、とくに病名や怪我の種類に制限がなく、がんで入院が必要になった場合でも医療保険から保険金が支払われます。とはいえ、がんに特化した保険ではないため、入院給付金の支払に日数の制限があったり、保険金額が低く設定されていたりすることも少なくありません。
一方、がん保険は特化型の保険なので、入院や通院に対して支払われる保険金の日数に制限がないことが一般的です。また、がん一時給付金など、がんと診断されたタイミングで支払われる保険金もあるので、がん治療を目的とするならがん保険のほうが充実しているといえるでしょう。
がん保険に加入するメリット・デメリット
がん保険に加入していれば、がんと診断されたときに診断給付金が支払われます。がん治療はなにかとお金がかかるので、経済的不安を感じる方も少なくないでしょう。
しかし、がんに特化した保険に入っていれば、診断時に一時金が支払われるほか、通院や入院の回数に応じて保険金が支払われるので経済的不安を感じることなく治療に専念できます。
また、保険商品によっては入院日数に制限がないものもあるので、安心して療養できるでしょう。さらに、先進医療の特約を付けていれば、高額な高度医療や先進医療を受けても保険金でカバーすることが可能です。
一方、デメリットとしてはがん以外の病気や怪我に保険を使えないという点です。がん保険はあくまでもがんに特化した保険なので、それ以外の病気を発症しても保険を使えないというのがデメリットといえるでしょう。
また、約3か月の免責期間があるので、がん保険に加入したからといって、すぐに利用できるわけではありません。通常、保険に申し込んだあと、約90日間の免責期間を経てから保障が開始されるのです。
がん保険を選ぶ際にチェックするべきポイント
がん保険を選ぶ際にチェックしておきたいのは保障内容や給付条件です。どのようなときに保障されるのか、そしてどれくらいの保険金が保障されるのかを比較したうえで検討することがポイントでしょう。また、診断給付金が設定されているか、入院日数に制限はないかなども確認しておくことをおすすめします。
さらに、保険料についても非常に重要なポイントとなります。いくら安心だからといって、毎月の保険料が家計を圧迫しては元も子もありません。そのため、どれくらいの金額なら保険に支出できるかをシミュレーションしたうえで、自分に合った保険商品を選びましょう。
まとめ
日本では2人に1人ががんになるリスクがあるといわれており、がん保険の加入を検討する方が増えつつあります。とはいえ、ひとえにがんに特化した保険といってもさまざまな種類があり、どの商品を選べばよいか分からないという方も多いでしょう。保険商品を選ぶ際は保障内容や給付条件を確認したうえで、自分に合った保険を選ぶのが大切です。
さらに、特約なども本当に必要かを吟味しながら選ぶことがポイントです。さらに、毎月どれくらいの保険料なら支払えるかも確認したうえで検討しましょう。